生涯現役毎日勉強

昨日の「余禄」にこれからの中国問題にどう取り組むのか、今年の東京モーターショーの中止の発表を受けて自動車業界の問題点をあげています。


「１２億人の巨大市場で日本並みの数のマイカー族が日中共同開発の電気自動車を乗り回す日が遠くない将来にやってくる」。１９９３年の東京モーターショーに合わせた小紙社説の一節だ。「業界人の夢」として紹介した未来予想図は当たらずとも遠からずか▲当時、日本の５分の１に過ぎなかった中国の新車販売台数は２００６年に日本、０９年に米国を抜いて世界最大になった。電気自動車（ＥＶ）が次代の中心的役割を担うのも予想どおりだ。だが、共同開発とはいかず、日中を含めた各国メーカーがしのぎを削る▲開催中の上海モーターショーの焦点はやはりＥＶである。中国メーカーも小型ＥＶや人工知能（ＡＩ）を使った自動運転技術で存在感を示している。その最中に今年の東京モーターショーの中止が発表された。中止は第１次石油ショック後の７４年以来になる▲モノづくり大国の実力を示す東京モーターショーは世相を映す鏡でもあった。コロナ禍での中止はやむをえまい。しかし、来場者でにぎわう上海の映像を見ると、彼我のコロナ対策の巧拙を可視化されているようで複雑な気持ちにもなる▲それでもトヨタやホンダなど自動車各社の業績は中国市場の回復にも支えられ、好調だ。トヨタは水素で走る燃料電池車（ＦＣＶ）を中国で普及させる取り組みも進めている▲米中対立の激化でチャイナリスクを意識せざるをえない。とはいえ、中国抜きでは新たな未来予想図が描けないのも、自動車業界が直面する現実だろう。
毎日新聞 2021/4/25